大学間合同ゼミ

他大学のゼミと合同ゼミを来月主催校として開催する。
異なる３つの大学に属する経済学系の教員が集って始めた合同ゼミに数年前からわが経済原論ゼミも参加することになった。

しかし，経済学系といってもそれぞれ専攻が異なる。
また大学によってカリキュラム上の位置づけが異なる。本家本元経済学部経済学科もあれば，学芸学部の人間文化学科もあるし，人文学部の法経政策学科もある。経済学士を出しているところと出していないところがある。

勢い合同ゼミのテーマは「あまり専門的でない」ものになる。
少子高齢化や若年層の雇用はまだしも，皆が乗って来やすいようにイラク戦争，地下鉄東西線問題などの時事問題，さらにブランドや婚活など流行ネタを扱うこともある。
最大の特徴は，必ずしも経済学的用語，理論を前提としない点にある。
経済学の科目を多くは開講していないところもあるからである。

主催校のゼミ生がテーマを選ぶ。
今回，ゼミの学生は「結婚格差」を仮テーマとして考えてきた。
必ずしも経済学ばかり学んでいるわけではない学生も参加しやすい。
留学生によれば，母国でも結婚格差問題は存在する。
そして，その底には非正規雇用等の格差問題が横たわっている。
客観的構造的問題だとする点が当人(未婚者限定)の主体的営為にばかり焦点が当てられかねない「婚活」との違いである。

しかし，開催まで1ヶ月を切ったところで，「合同ゼミの意義がよくわからない」と言い出してきた。
意義は各専攻の狭い枠を超える，関心を広げる点にある。
経済学は，モデル分析，理論分析がすべてではない。
リアルな分析の方が精緻なモデル分析より尊ばれる風潮がある。

「目標は何ですか」「目標がわからないとテーマやグループ討論の論点を設定できません」
合同ゼミといっても，統一的目標を掲げているわけではないし，そもそも参加学生一人一人について第三者が目標到達度をチェックしているわけではない。主催者側が伝えたいこと，関心を持って貰いことを前面に出せばよい。

むしろテーマ公表を目前にして参加経験者が「意義や目標がわからなければ」と，そもそも論を掲げること自体，不作為の言い訳ではないか。

現在の合同ゼミの構成で「経済学の専門的知識をベースにした議論をしたい」ということ自体，叶えられないとわかっている要求を前面に出して時間を浪費しているモラトリアムに等しい。
「経験者が責任を持って企画しろ」と言って追い返した。

しかし，自分自身「仙台まで学生を連れて行く意味があるのかなぁ」と思うことが何度かあった。
ある程度の専門性をベースにしないと，「意見の交換」になる。
｢意見の交換｣なら誰でもてもできる。勉強しない者だって自分の意見は持っているからだ。それを言い合ったからといって，後に勉強しなきゃという動機も残さない。
現にテーブルによってはおしゃべりばかりというところもあるらしい。
もちろんディベートや集団討論の作法の一端を学ぶことはできるだろうが，学生に仙台，山形の往復を強いる程であろうかという疑問は残る。

どのゼミもなるべく専攻に近いところで問題提起すればよいのではないか。むしろすべきではないか。
ただ，繰り返し述べているのように，同じ経済学系といっても，大学毎にカリキュラム構成が大きく異なるので，各自の専攻テーマを説明し，その意義を理解して貰うこと自体，難題だ。
ゼミ生には常々「専攻外の学生に勉強を教えようというのでは困る」「それでは仙台から学生は来てくれないよ」と諭している。
やはり専攻外の学生も乗って来やすいよう，時事問題から始めるというアプローチを取らざるを得ない。
その上で，自分たちが普段勉強していることを伝えられるかは一に主催者側学生の創意工夫に依る。

経済原論ゼミの過去のテーマは必ずしもそれが成功していたとはいえない。
有り体に言えば「ゼミ生自身がお勉強する会」になっていた。
専門的議論がしたければ，あるいは勉強していることを伝えるには，専攻の内容に関してばかりでなく，テーマの採択，グループディスカッションの論点設定において一層の努力が求められているのである。